もしも給湯器が壊れたときは、早急に修理や交換をする必要があります。
修理や交換にはお金がかかってしまいますが、中には保険を適用できるため費用を抑えられる場合もあります。
今回は、給湯器修理に使える保険の基本的な情報や申請方法などをお届けします。
給湯器の故障でお困りの方や、今後のために知識をつけておきたい方はぜひご参考になさってください。
＊現在コロナの影響により、各メーカーにて給湯器の在庫不足が続いております。給湯器直販センターでは自社の倉庫で常時1,000台以上の給湯器を完備していますので、給湯器交換をお考えの方はぜひご相談ください。
給湯器が故障した際に活用できることのある「火災保険」とは
給湯器が故障した際には、皆さんが物件を購入、または賃貸物件を借りる際に契約した火災保険が適用できる可能性があります。
火災保険とは、住宅に住む際に契約を結ぶ保険の事ですが、一般的には住宅の火災が発生した際に、保険会社から補償を受け、建物の修理費等に充てることができます。
後述しますが、保険の適用条件にもよるものの、条件を満たしていれば給湯器の故障にも適用されることがあるのです。
火災保険の適用範囲
火災保険は、その名の通り火事などによって受けた被害に対して補償することが一般的です。
しかし、火災以外にも水害などその他の自然災害でも補償を受けることが可能です。
また、火災保険の中には、基本的な保険内容に追加で付与される特約が含まれている可能性があります。
例えば、「電気的機械的事故特約」というものであれば、自然災害以外を原因とする電気系統のショートにも補償が発生する場合があります。
そのため、給湯器の故障の際にも適用できる可能性があるということです。
一度、自分が加入している保険の補償内容を確認することをおすすめします。
火災保険の申請の手順
保険の申請方法はおおまかに下記のようになります。
こちらも保険によって、細部のフローが違う可能性がありますので、実際に申請する際は再度確認をしたほうがいいでしょう。
手順①給湯器の故障箇所を撮影しておく
申請の際には、どういった原因で、どの場所が、どの程度の故障かといった情報が必要になります。
それらがわかるように、給湯器の状態を写真に残しておきましょう。
手順②保険会社に連絡する
専門業者に給湯器の修理を依頼する前に、保険会社に連絡をします。
なぜなら、修理を行う前に保険の補償が適用されるかを判断してもらわなければいけないためです。
その際に、保険会社から指定があれば、必要書類を記載して送付します。
手順③調査をしてもらう
保険会社から専門の査定を担当する人が訪問します。
給湯器の故障状況を確認して、補償が受けられるかを判断します。
手順④保険金の受取
調査した結果、問題が無ければ保険金を受け取ることができます。
給湯器の故障で保険を使用する際の注意点
給湯器が故障した際に、保証してもらえる可能性のある火災保険について紹介しましたが、いくつか注意点があります。
火災保険の使用を検討される場合は、下記も念頭におきましょう。
注意①火災保険の適用範囲が建物であること
火災保険の補償適用は建物の場合と家財の場合があります。
建物であれば、建物そのものとそれに付帯する設備、つまり給湯器が補償対象に含まれます。
一方、家財は家の中の持ち物等の財産をさすため、給湯器は含まれません。
注意②経年劣化による故障は補償対象外
保険によって特約が含まれることもありますが、基本的に火災保険は自然災害が原因となる故障のみの補償となります。
給湯器の経年劣化による故障は補償対象外となる可能性が高いので注意しましょう。
保険会社の調査にもよりますが、給湯器の耐用年数は10年前後といわれていますので、長く使用しているほどに、経年劣化と判断される可能性は高くなります。
注意③調査、判断基準は保険会社によって異なる
自然災害かどうかを判断する基準として、〇センチ以上の水害など、保険会社によって明確な基準が異なります。
自然災害が原因の故障だったとしても、細かい基準で補償の対象外になることもありますので覚えておきましょう。
給湯器の自然災害による故障は火災保険で補償をもらえる場合がある
給湯器の故障は原因が自然災害であれば、修理の際に保険金を受け取れる可能性があるということがわかりました。
ただし、加入している保険によって、細かい調査の基準や補償内容に差があるため、事前にしっかり確認をするようにしましょう。
給湯器直販センターでは、施工でNo.1の実績があります。給湯器に関して心配なことがあれば、24時間受け付けておりますので、お気軽にお問い合わせください。
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